デンマークGenmab社は1月16日、CD3とCD20に対する二重特異性抗体であるエプコリタマブの単剤投与は、高用量の化学療法と自家幹細胞移植が不適格で少なくとも1ライン以上の治療歴を有する再発・難治性びまん性大細胞型B細
日経メディカル Onlineの医師会員を対象に、持効性オピオイドのうち最も処方頻度の高いものを聞いたところ、28.8％の医師がトラマドール錠（商品名ワントラム、ツートラム）と回答した。 第2位のオキシコドン徐放錠（
厚生労働省・中央社会保険医療協議会（中医協）での2026年度診療報酬改定に関する議論が大詰めを迎えています。2026年1月14日に行われた中医協（厚労省ウェブサイト、該当資料は「総-3」）では、2026年4月から医療法に「オ
株式上場廃止を行う製薬企業が増える昨今、先日は経皮吸収型鎮痛薬で世界的シェアを誇る久光製薬がMBOによる上場廃止を発表。将来、人口増が予想される地域に参入するそうですが、非常に危険な場所のようで…。
2025年下半期に発表された論文の中で、亀田総合病院呼吸器内科の中島啓氏が「自身の臨床に役立つ」という観点で選んだ5つの論文とは？
年末に昨年の手帳を見返しました。産業医として行った面談や出席した委員会の数は確認できましたが、その結果として本当に「組織の変化」を生み出せたのか…。その思いをベースに、今年の行動目標を立てました。
各科の専門医が薬局の薬剤師のために、病気と処方を教えていくシリーズ。代謝内分泌科編の講師は、聖路加国際病院の能登洋先生です。糖尿病を、処方例を交えて解説します。専門医ならではの治療戦略の立て方や薬のさ
発症後24時間以内に血管内血栓除去術（EVT）を受ける急性虚血性脳卒中患者において、エダラボン・dexborneolの投与はプラセボと比較し、重篤な有害事象を増加させることなく90日時点の機能的自立を改善する傾向が…
レイヘルスワーカー（補助的医療従事者）主導による症状評価の介入は、急性期医療の利用を減少させるために広く実現可能なアプローチとなりうることが、米国・スタンフォード大学のManali I. Patel氏らがカリフォ…
概日リズムは免疫活性化とエフェクター機能を調節するが、日内リズムがキメラ抗原受容体（CAR）細胞療法のアウトカムに影響するかはわかっていない。今回、米国・Weill Cornell Medical CollegeのDanny Luan氏ら…
進行非小細胞肺がん（NSCLC）では、治療標的となるドライバー遺伝子異常の有無を遺伝子検査で確認することが一般的である。しかし、間質性肺炎（IP）を合併するNSCLC患者は、薬剤性肺障害のリスクが懸念され、一…
HR+/HER2-進行乳がんの1次治療としてCDK4/6阻害薬が確立され、欧米諸国では実臨床で高齢患者における有効性や安全性が確認されている。しかし、体格の小さいアジア人における高齢者やPS不良の患者でのエビデンス…
うつ病は死亡リスクを著しく上昇させることが知られているが、抗うつ薬の使用が長期生存へ及ぼす影響は依然として不明である。中国・Shantou University Medical CollegeのXiaoyin Zhuang氏らは2005～18年の抗う…
職種とパーキンソン病リスクとの関連と発症後の職種の変更に関して、東海大学の中澤 祥子氏らが全国多施設におけるケースコントロール研究で調べたところ、サービス産業とホワイトカラー産業の専門職、とくに医師
2026年度調剤報酬改定に向けた動きが連日報道されています。その議論を見ていて、最近特に強く感じるのは、「日本は皆保険制度で、全国どこでも同じ医療が受けられる」という前提が、制度運用のレベルでは既に限界に
米Johnson and Johnson社は1月14日、1から3ラインの前治療歴があり、主に抗CD38抗体とレナリドミドに抵抗性の多発性骨髄腫患者に対し、BCMAとCD3に対する二重特異性抗体テクリスタマブの単剤投与が、標準治療であるポマリドミ
新薬の登場が迫り、気管支拡張症の注目度が高まる一方、「現時点では、診断・治療の両面で不十分な点がある」という指摘があります。原因疾患を十分に精査せず、マクロライド系抗菌薬を漫然と投与する実態も少なく
厚生労働省は2025年12月19日に中央社会保険医療協議会（中医協）総会を開催し、2026年度診療報酬改定に向け、医療DXに関する議論を行った。支払い側委員からは、マイナンバーカードの保険証（マイナ保険証）の利用率を
スピリーバ（一般名チオトロピウム臭化物水和物）は、気管支喘息や慢性閉塞性肺疾患（COPD）の治療に使われる薬剤だ。これを私は、鼻から吸入して使うよう患者に指示を出すことがある。その目的は、血管運動性鼻炎
このランキングは、出荷調整や出荷停止などの医薬品供給状況を登録しているDSJP（医薬品供給状況データベース）において、閲覧された回数の多い医薬品名を示したものです。今回は2026年1月4〜10日のランキングです。
厚生労働省は2026年1月14日に中央社会保険医療協議会（中医協）総会を開催し、2026年度診療報酬改定に向けて、医療機関における賃上げに関する議論を行った。厚労省は、事務職員や40歳未満の勤務医師など、2024年度改定で
生活習慣の改善は、健康のためには必須であるものの、毎日薬を飲むよりもずっと難しい。「お菓子を控えましょう」「寝る前に食べるのをやめましょう」「タバコをやめましょう」「運動しましょう」「酒を減らしまし
2025年4月にクリティカルケア領域の診療看護師（NP）コースを開講した純真学園大学大学院（福岡市南区）。仕掛け人となったのは、国立病院機構九州医療センター病院長などを務めてきた同大学副学長の森田茂樹氏だ。
輸液カテーテル管理の実践基準を示したガイドラインの改訂2版。本ガイドラインでは、カテーテル管理の様々な基準となる推奨のほかに、挿入方法や、合併症・有害事象などについての解説資料を付録しています。 今
2025年12月22日、うつ病治療薬ズラノロン（商品名ザズベイカプセル30mg）の製造販売が承認された。適応は「うつ病・うつ状態」、用法用量は「成人に1日1回30mgを14日間、夕食後に経口投与する。なお、本剤による治療を再度
Case69 身だしなみ基準を変更したクリニック 今回のご依頼は、内科・整形外科・皮膚科・眼科の4つの診療科を有する、大規模なクリニックからのものでした。 こちらのクリニックでは近年、若いスタッフの入職が相次
本コラムでも何度がご報告していますが、「非専門医が診る認知症現場の“ドロドロ”に向き合う」が書籍になりました！ 書名は『“背伸び”をしない認知症診療』です。書籍ならではの読みやすさを追求し、非専門医
現在、医療機関・介護事業者双方とも人材確保や生産性向上といった様々な課題を抱えています。新規採用が難しい中、既存の職員のやる気をどう引き出して定着を図るか、業務の効率化や改善サイクルを職場にどうやっ
2026年1月16日に公開したポッドキャスト配信「日経メディカル 聴く論文」のアーカイブです。ご興味のある方は是非ご登録ください。
厚生労働省の中央社会保険医療協議会（中医協）総会は2026年1月14日、2026年度診療報酬改定における入院診療に関する物価高対応分について、「入院患者1日1人当たり単価（入院単価）×物件費率×2％＋入院単価×委託費率×3.
2026年1月8日から10日にかけて、米国 サンフランシスコで開催されていたASCO GI 2026。日経メディカルOnlineで紹介した記事をまとめて読めるように一覧にしました。
進行肛門扁平上皮癌に対する化学放射線療法において、強度変調放射線治療（IMRT）の線量を、53.2Gyから58.8Gyまたは61.6Gyに増やしても、6カ月時点での完全奏効（CR）率に明らかな差はないことが分かった。毒性および患者
日本気象協会は2026年1月15日、今春の花粉飛散予測（第3報）を公表した。スギ花粉は、2月上旬に九州や関東の一部などで飛散開始となる見込みで、早い地域では2月下旬からピークを迎える。飛散量は東日本と北日本では
近年、男女の出会いの形は大きく変化している。こども家庭庁が2024年に15～39歳の男女2万人を対象に行ったインターネット調査では、既婚者（直近5年間で結婚した人）の結婚相手との出会いのきっかけはマッチングアプ
日経メディカルは、医師をはじめとする医療従事者の皆さまの生涯学習（CME：Continuing Medical Education）を強力に支援するため、2025年11月17日～30日に、オンラインイベント「CME Week 2025」を開催しました。本ページでは、「病
本連載では書籍『新版 服薬指導のツボ 上巻』『新版 服薬指導のツボ 下巻～アレルギー・消化器・精神神経系疾患他～』から、服薬指導時に必要な項目のうち、病識や薬識に関する説明例を紹介します。
オザニモド塩酸塩（商品名ゼポジア）は、2025年3月に発売された潰瘍性大腸炎治療薬です。同薬はスフィンゴシン1-リン酸（S1P）受容体調節薬で、リンパ球表面のS1P受容体のサブタイプであるS1P1とS1P5に特異的に結合します。
ドイツCharité-Berlin医科大学のChu-Wei Hung氏らは、ドイツのバースコホートを出生から30歳まで追跡し、アトピー性皮膚炎に関係する幼少期の要因や発症率、寛解率、経過を検討する前向き研究を行ったところ、5歳未満で発症
2020年9月、厚生労働省に「医薬品等行政評価・監視委員会」（外部リンク）が立ち上がった。同委員会は、薬害肝炎事件の検証と再発防止のための検証委員会が2010年に取りまとめた提言において、医薬品行政の監視・評価
居住支援法人「あんど」（千葉県船橋市）代表の友野剛行氏が行っている居住支援の実践方法や提供するサービスの仕組み、要配慮者への関わり方、関係の築き方などを紹介した解説書。住宅セーフティネット法に基づく
「最近見た海外ドラマで何が面白かった？」みたいな質問をされた時、これまでは「24」って答えていました。前回までのあらすじで、「Previously on 24……」って紹介するのが好きでしたが、実生活ではなかなか使う機会が